@article{oai:hakodate-u.repo.nii.ac.jp:02000003,
 author = {寺田, 隆至},
 issue = {2},
 journal = {函館大学論究},
 month = {Mar},
 note = {『昭和 45 年産業連関表』を、四部門四価値構成に修正したマルクス再生産
表式との共通性が担保される四部門表示に組み替える。そのために、連関表の
「基本分類（行 541×列 407 部門）」の物質的財貨の生産部門（これには、物
質的生産を行ういくつかのサービス業も入る）を、その国内市場向け販売額に
占める中間財、資本財、消費財の販売比率を基準に、中間財生産部門、資本財
生産部門、消費財生産部門に分類する。他方、非物質的生産部門は、「購入者
価格評価」による産業連関表では、商業と貨物運輸業が物質的生産部門に統合
されることで、旅客運輸業、通信、公務、公共サービス、その他のサービス、
学術研究機関などを中心とした「非物質的生産部門としてのサービス部門」を
設定でき、さらに、ここに、再生産のあり方が共通する金融・保険、不動産業
を含めることで、『産業連関表』の大半の部門が四部門に分類される。},
 pages = {37--64},
 title = {『昭和 45 年産業連関表』による日本経済の再生産構造の研究（上）},
 volume = {54},
 year = {2023},
 yomi = {テラダ, タカユキ}
}