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  1. 函館大学論究
  2. 第54輯_第2号

『昭和 45 年産業連関表』による日本経済の再生産構造の研究(上)

https://doi.org/10.18896/0002000003
https://doi.org/10.18896/0002000003
409472c8-f9c5-4970-a136-9b48fba38e6b
名前 / ファイル ライセンス アクション
大学論究54-2_02寺田.pdf 大学論究54-2_02寺田.pdf (592 KB)
license.icon
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2023-06-22
タイトル
タイトル 『昭和 45 年産業連関表』による日本経済の再生産構造の研究(上)
言語 ja
タイトル
タイトル A Study on the Reproduction Structure of the Japanese Economy: Based on 1970 Input-Output Tables (1)
言語 en
言語
言語 jpn
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 再生産表式
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 産業連関表
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 マルクス
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 サービス部門
キーワード
言語 ja
主題Scheme Other
主題 サービス業
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.18896/0002000003
ID登録タイプ JaLC
著者 寺田, 隆至

× 寺田, 隆至

ja 寺田, 隆至

ja-Kana テラダ, タカユキ

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 『昭和 45 年産業連関表』を、四部門四価値構成に修正したマルクス再生産
表式との共通性が担保される四部門表示に組み替える。そのために、連関表の
「基本分類(行 541×列 407 部門)」の物質的財貨の生産部門(これには、物
質的生産を行ういくつかのサービス業も入る)を、その国内市場向け販売額に
占める中間財、資本財、消費財の販売比率を基準に、中間財生産部門、資本財
生産部門、消費財生産部門に分類する。他方、非物質的生産部門は、「購入者
価格評価」による産業連関表では、商業と貨物運輸業が物質的生産部門に統合
されることで、旅客運輸業、通信、公務、公共サービス、その他のサービス、
学術研究機関などを中心とした「非物質的生産部門としてのサービス部門」を
設定でき、さらに、ここに、再生産のあり方が共通する金融・保険、不動産業
を含めることで、『産業連関表』の大半の部門が四部門に分類される。
言語 ja
書誌情報 ja : 函館大学論究

巻 54, 号 2, p. 37-64, 発行日 2023-03-31
出版者
出版者 函館大学
言語 ja
ISSN
収録物識別子タイプ PISSN
収録物識別子 02866137
書誌レコードID
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AN00204857
著者版フラグ
出版タイプ AM
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_ab4af688f83e57aa
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Ver.1 2023-06-22 02:48:04.025929
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